【2025年度リフォーム補助金】最新の補助金情報をご紹介。助成金との違いも解説

はじめまして、福岡県・佐賀県・熊本県(一部地域)の以下の駆けつけ地域を中心に【襖・障子・畳・網戸】の張り替えを行う専門店『家美装（いえびそう）』です。

福岡県　柳川市・大牟田市・みやま市・筑後市・大木町・大川市
佐賀県　神埼市・鳥栖市・吉野ヶ里町・上峰町・みやき町・基山町
熊本県　荒尾市

新築で購入したマイホームも、ある程度年数が経つ経年劣化が気になってくるものです。そこで、そろそろご自宅のリフォームを考えている方もいらっしゃるかと思いますが、リフォームにかかる費用がどれくらいか心配になるのではないでしょうか？

そんなときにおすすめしたいのが国や自治体が費用を負担してくれる「リフォーム補助金」です。

リフォーム補助金を利用する際には、いくつか条件がありご自身のリフォームが対象になるか事前に把握しておくことをオススメいたします。

今回の記事では、リフォーム補助金について、リフォーム補助金の種類・対象の条件・メリットとデメリット、助成金との違いなどについて詳しく解説していきます。

ご自宅のリフォームを検討中の方も、リフォーム補助金自体について知りたいという方もぜひご覧いただけますと幸いです。

リフォーム補助金とは何か？

リフォーム補助金とは、既存住宅の長寿命化や省エネ化を目指す住宅の機能を向上させるためのリフォームや、子育て世帯を対象としたリフォーム・改修などに対して、一部の費用を国や自治体が負担してくれる制度のことを指します。

補助金はリフォームのみに限らずさまざまな補助金が一般家庭向けにあり、国や自治体が実施している制度なので安心です。

そのため、条件が合えば使わない手はありません。

令和6年度のリフォーム補助金は、国土交通省・経済産業省・環境省の取り組みにより、以下の予算が設けられました。

●「省エネ住宅の新築＜子育てグリーン住宅支援事業【国土交通省・環境省】令和6年度補正予算案　1,850億円＞」

●「高断熱窓の設置＜断熱窓への改修促進などによる住宅の省エネ・省CO2加速化支援事業【環境省】（令和6年度補正予算案　1,350億円）＞」

●「高効率給湯器の設置＜高効率給湯器導入促進による家庭部門の省エネルギー推進事業費補助金【経済産業省】（令和6年度補正予算案）　580億円＞」

●「既存賃貸集合住宅向けエコジョーズ等取替＜既存賃貸集合住宅向の省エネ化支援事業【経済産業省】（令和6年度補正予算案　50億円）＞」

●「開口部・躯体等の省エネ改修工事＜子育てグリーン住宅支援事業【国土交通省】（令和6年度補正予算案　400億円の内数）＞」

●「その他のリフォーム工事＜子育てグリーン住宅支援事業【国土交通省】（令和6年度補正予算案　400億円の内数）＞」
引用元：国土交通省

リフォーム補助金は予算が上限に達した時点で終了となり、各制度により実施できる期間が限定されています。
リフォーム補助金を利用したいと考えている方はなるべく早めに申請をする必要があります。

補助金と助成金の違い

補助金と助成金は似ていますが、どのような違いがあるのでしょうか？

どちらも返済不要の資金になりますが、こちらでは両者の違いについて解説していきます。

補助金

補助金とは主に国や地方公共団体が、新規事業や新規サービスの導入または新規政策の促進やサポートなどを目的とした、事業や活動を支援するために支給するお金のことです。

主に経済産業省やその管理下にある地方自治体が管轄しており、事業者の取り組みをサポートし、経済的な活動を促進することを目的としています。

補助金審査が厳しく事業の内容や規模により、さまざまな種類があるのでそれぞれの条件を確認し、正しく申請する必要があります。

助成金

助成金は法人または個人事業主を支援するため、国や自治体が支給する資金のことを指し、労働環境を安定させることを目的としています。

近年ではコロナや天災の被害で、売り上げや利益が減少し、経営が厳しくなった事業主への助成金が採用されています。助成金は主に厚生労働省の管轄になりますが、実際の申請や支給の業務は各都道府県の労働局が受け持っています。

また、助成金は対象者や概要に記載されている条件に当てはまっていれば、ほとんどの方が受け取ることができます。

一般家庭向けリフォーム補助制度の種類の紹介

こちらでは国土交通省の発表に基づき、最近の一般家庭向けのリフォーム補助金の種類をご紹介していきます。令和6年度5月2日の時点では、以下のような種類の補助制度が発表されていました。

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キャンペーン名	概要
住宅省エネ2024キャンペーン (国土交通省・経済産業省・環境省)	2025年のカーボンニュートラル*の実現を目的とし、家庭部門の省エネを強力に進めるため、住宅の断熱性能の向上・高効率給湯器の採用などの住宅省エネ化のためのリフォームを支援する補助金制度のこと。
長期優良住宅化リフォーム推進事業 (国土交通省)	既存住宅の性能向上や、子育て世帯向けのリフォームを支援する補助金制度。住宅を長期安全で快適に住めるようにすることを目的としている。
子育て支援型共同住宅推進事業 (国土交通省)	共同住宅（分譲マンションまたは賃貸住宅）を対象とした、事故や防犯対策など、子供の安心・安全を確保するための、住宅リフォーム・新築をサポートする補助金制度。
住宅建築物安全ストック形成事業 (国土交通省)	地震の際の住宅や建築物倒壊被害の軽減を図り、耐震診断や耐震改修にて安全性を高めることを目的とした補助金制度。
次世代省エネ建材の実証支援事業 (経済産業省)	既存住宅が対象の、省エネ改修・省エネリフォームを促進するために、工期短縮ができる次世代省エネ建材（高性能断熱材など）を取り入れるための補助金制度。
既存住宅における断熱リフォーム支援事業 (環境省)	住宅に一定の省エネ効果（15％以上）が期待される「断熱材・ガラス・窓・玄関ドア」などの高性能建材を使用した断熱リフォームを支援する補助金制度。
介護保険法にもとづく住宅改修費の支給 (厚生労働省)	身体機能や脳機能の低下により、要支援または要介護の認定を受けた方が対象。日常生活を安全に送れるように環境を整えるなど、生活の質の改善を図ることを目指したリフォームの際の補助金制度。

*カーボンニュートラルとは？
室温効果ガスの排出量と吸収量を同じにし、全体としてゼロにする取り組みのことです。排出された温室ガスを植林や森林管理、技術開発により吸収もしくは除去し、差し引きゼロを目指します。

上記では、国の補助金制度の種類をご紹介しましたが、補助金は国だけでなく各地方自治体でも実施されています。そのほかにも、細かいものも含めるとキリがないくらいたくさんあります。また、内容はその年によって変わるので毎年同じというわけではありません。

自分の地域のリフォーム補助金や対象条件の知り方

自分が住んでいる地域のリフォーム補助金や対象条件を知るには、お住まいの自治体のサイトを調べたり市役所や役場の担当課を尋ねたり、問い合わせをする必要があります。

また、地元の新聞や広報誌などにも補助金についての案内が掲載されたり、一部の自治体ではオンラインサービスで補助金の情報提供をしたり、申請ができるところもあるようです。

そのほか、地元の専門業者などであれば自治体の補助金制度について詳しく知っている可能性があるので、依頼する予定のリフォーム会社に相談してみるのもひとつの手段です。

以下のサイトでは、自分が住んでいる地域で実施している補助金を調べることができます。

【一般遮断法人住宅リフォーム推進協議会】

地方公共団体における住宅リフォームに係わる支援制度検索サイト

※詳しい補助金内容や対象者は各自治体により異なるため、直接確認していただくのが確実になります。

現在（2025年）実施中のリフォーム補助金の紹介

こちらでは、現在（2025年）実施中の補助金制度をご紹介していきます。

補助金制度①：先進的窓リノベ2025事業

窓や玄関ドアなど、住宅の開口部の断熱性を高めるためのリフォームにおいて、国が支援する補助金制度のことです。

窓の断熱性を高め外気の影響を抑え住宅エネルギーの消費量を削減し、省エネ化を図ることで光熱費の節約につながることを目的としています。

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対象期間	2024年11月22日以降に対象工事に着手し、2025年12月31日まで工事が完了するもの工事請負契約がされていない工事は対象外
交付申請期間	2025年3月下旬～遅くとも2025年12月31日までに終わる工事（予定）¹² ¹交付申請締切は予算上限に応じて公表 ²集合住宅の一括申請（集合住宅にて複数戸の交付申請一括で行うもの）は5月中に申請受付開始予定
リフォーム内容	・ガラス交換・内窓設置・外窓交換（カバー工法/はつり工法*）・ドア交換（カバー工法/はつり工法）
補助額	1戸あたり5万円～最大200万円
対象条件	・窓リノベ業者と契約をして実施する窓のリフォーム・窓のリフォームをする住宅の所有者であり、実際に住んでいる個人またはその家族であること・補助金額の合計が5万円以上であること・集合住宅の場合は、管理組合や管理組合法人も申請することができる

*はつり工法とは？

既存のドア枠を取り外して新しい枠を取り付け、ドアを交換する工事のことを指します。外壁の一部を壊すため、開口部を大きくしたり開閉方法を変更できたりと、自由度の高い改修ができます。

補助金制度②：子育てグリーン住宅支援事業

住宅の新築購入またはリフォームにおいて、光熱費や物価高騰の影響を特に受けやすい子育て世帯*や若者夫婦世帯*を含む全世帯を対象とした省エネ住宅向けの補助金制度。2025年より新たに導入された事業になります。

2050年カーボンニュートラルの実現に向けて、新築住宅や既存住宅のリフォームの省エネ効果のアップをサポートすることを目的としています。

なお、子育てという名前がついていますが、「対象工事のリフォーム」では全世帯が補助金対象となります。

対象期間	2024年11月22日以降に対象工事に着手し、2025年12月31日まで工事が完了するもの工事請負契約後がされていない工事は対象外
交付申請期間	2025年3月31日～2025年12月31日まで
リフォーム内容（必須のリフォーム/任意のリフォームにわかれています）	・必須のリフォーム：開口部（窓・玄関ドアなど）の断熱/躯体（外壁・屋根・床など）の断熱/エコ住宅設備の導入・任意のリフォーム：子育てしやすい環境への改修/住宅防災性能向上への改修/バリアフリーへの改修/空気清浄機能、換気機能付エアコンの設置/リフォーム瑕疵保険への加入
補助額	・新築の場合：5万～60万円まで・リフォームの場合：5万～160万円まで
対象条件	・申請する時点において18歳未満の子供がいる世帯・申請する時点で夫婦であり、いずれかが39歳以下である世帯・リフォームの場合は全世帯

※一部の住宅（土砂災害系特別警戒区域・災害系危険区域など）では支援の対象外になる場合もあるので注意が必要です。

*子育て世帯とは？

2024年4月1日の時点で18歳未満の子供がいる家庭

*若者夫婦世帯とは？

2024年4月1日の時点で年齢が39歳以下の夫婦

補助金制度③：賃貸集合給湯省エネ2025事業

賃貸集合住宅の所有者に対して、省エネ給湯器の導入を促進する補助金制度。既存の給湯器から対象のエコジョーズ/エコフィールに取り替える際に費用の一部が国から負担されます。

住宅のエネルギー消費量を減らし、光熱費の上昇に強い社会にする「2030年度におけるエネルギーの需要の見通し」の達成に貢献することを目的としています。

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対象期間	2024年11月22日以降に対象工事に着工し、遅くとも2025年12月31日までに終わる給湯器の取り替え工事
交付申請期間	2025年3月31日～2025年12月31日まで *添付書類の登録開始は2025年4月14日～
リフォーム内容	従来型の給湯器から小型の省エネ給湯器「エコジョーズ」「エコフィール」の導入を促進する
補助額	・追い焚き機能なし：5万～8万円/台・追い焚き機能あり：7万～10万/台 *工事内容によって追加補助あり
対象条件	・賃貸集合住宅の所有者（オーナー）であること・賃貸集合住宅のオーナーより管理委託を受けている者も対象・賃貸集合給湯省エネ事業者と契約して実施する給湯器取り替えのリフォーム

補助金制度④：給湯省エネ2025事業

家庭の省エネを促進し、CO2削減効果の高い高効率給湯器（エコキュート/ハイブリッド給湯器/エネファーム）を導入するための補助金制度。

「2030年度におけるエネルギーの需要の見通し」の達成に貢献することを目的としています。

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対象期間	2024年11月22日以降に対象工事に着工し、遅くとも2025年12月31日までに終わる給湯器の取り替え工事
交付申請期間	2025年3月31日～2025年12月31日まで *添付書類の登録開始は2025年4月14日～
リフォーム内容	従来の家庭給湯器から高効率給湯器「エコキュート」「ハイブリッド給湯器」「エネファーム」の導入を促進する
補助額	・エコキュート：6万円/台・ハイブリッド給湯器：8万円/台・エネファーム：16万円/台戸建て住宅はいずれか2台まで共同住宅はいずれか1台まで
対象条件	・給湯省エネ事業者と契約して実施する高効率給湯器（（エコキュート/ハイブリッド給湯器/エネファーム）を導入する工事・対象機器を設置する住宅の所有者であること・中古住宅を購入し既存の給湯器から対象の給湯器に取り替えをする際、補助対象になることがある

賃貸集合給湯省エネ2025事業と給湯省エネ2025事業の違いは？

「給湯省エネ2025事業は、持ち家、賃貸等によらず高効率給湯器（エコキュート/ハイブリッド給湯機/エネファーム）の導入に補助を行う事業です。また、同時に行う電気蓄熱暖房機や電気温水器の撤去にも補助を行います。賃貸集合給湯省エネ2025事業は、既存の賃貸集合住宅に特化して、オーナー等が従来型給湯器から小型の省エネ型給湯器（エコジョーズ/エコフィール）への交換を行う場合に補助を行う事業です。また、同時に行うドレン排水ガイドの敷設やドレン水排水工事を行う場合にも補助を行います。」
引用元：給湯省エネ2025事業【公式】

※各事業の補助金対象はご紹介したものよりさらに細かく決まっているため、公式サイトにて詳細をしっかりと確認することが重要です。

補助金のメリットメリット・デメリット

こちらでは、補助金のメリット・デメリットについて解説していきます。

補助金のメリット

返済不要のお金であること
補助金は返済をしなくてもいい資金なので、リフォームにおける必要な工事費用を抑えることができ、家庭の経済的負担を軽減することができます。
支給される金額が大きい
リフォームの種類にもよりますが支給される金額が大きく、例えば省エネリフォームであれば最大120万円まで支給されます。それにより、質の高い住宅に住むことが可能です。
補助対象が広範囲である
補助金は一般家庭向けのリフォームだけでなく、光熱費やガソリン・教育研究・広告宣伝費、などさまざまな種類があります。そのため、条件さえ合えば自分の目的の補助金が受給できる可能性が高くなります。

補助金のデリット

審査に通らないことがある
補助金を受け取るには審査を通過しなければならず、対象条件があるので誰でももらえるわけではありません。時間をかけて書類を作成しても外れてしまうこともあるので、自分のが対象がどうかを事前にしっかりと把握しておくことが大切です。
受給までに時間がかかる
補助金は申請すればすぐに交付されるわけではなく、事業内容の種類により異なりますがだいたい1ヵ月～3ヵ月後くらいに支給されることが多いようです。事業の実施期間によってはもらえるまでに1年くらいかかるケースもあるようです。
予算に達した時点で終了となる
補助金は、予算が上限に至ったら交付申請ができなくなります。予算に達した時点で予定期間よりも早く受付を終了する自治体もあるので、活用したい補助金制度があれば早めに申請をすることをおすすめします。
補助金を謳う怪しい業者もいる
補助金コンサルなどを名乗り、安易に申請を促す悪徳業者も一定数存在し、知らないうちに不正受給をしてしまうというケースもあるようです。

リフォーム補助金の申請は、「住宅省エネ2025キャンペーン」に登録している施工業者が行います。

そのため、補助金を活用しリフォームを行う予定の方は、依頼する業者が住宅省エネ2025キャンペーンに事業登録しているのかを事前に確認しておく必要があります。

地方自治体の補助金の一例（福岡県・熊本県）

こちらでは、九州地方においてのリフォーム補助金の一例をご紹介していきます。

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県名	実施地方公共団体	事業名	支援分類
福岡県	柳川市	柳川市木造戸建て住宅性能向上改修等補助金	・耐震化・省エネルギー化
福岡県	大牟田市	大牟田市アスベスト含有調査に関する補助制度	防災対策
福岡県	大牟田市	大牟田市木造戸建て住宅耐震改修促進事業	耐震化
福岡県	大牟田市	水洗トイレ改造推奨金制度	環境対策
福岡県	大牟田市	高齢者世帯への補助制度	環境対策
福岡県	大牟田市	水洗化促進特別補助制度	環境対策
福岡県	大牟田市	大牟田市浄化槽設置整備事業	環境対策
熊本県	荒尾市	荒尾市浄化槽設置事業補助金	環境対策
熊本県	荒尾市	荒尾市生ごみ処理機器設置補助金	環境対策
熊本県	荒尾市	荒尾市戸建木造住宅耐震診断事業	耐震化
熊本県	荒尾市	荒尾市老朽危険空家等除却促進事業	その他

※各支援制度の詳細は実施地方公共団体にお問い合わせ下さい。

リフォーム補助金についてさらに詳しく知りたい方

ここまで、リフォーム補助金についてご紹介して参りましたが、公式サイトにて内容や対象者はさらに細かく記載されています。
複雑でわかりづらいと感じる部分も多々あるかと思います。その際はまず【家美装】までぜひお問い合わせください。

家美装でのリフォームは以下のような流れで実施いたします。

お電話やメールにてお問い合わせしていただきましたら、訪問日程を取り付けます。
※補助金は審査の条件が厳しいので現地確認が必須となります。訪問の際にご要望をお聞きし、最適な補助金をご提案いたします。より具体的なご要望をお聞きすることで、別の補助金を使えるケースもあります。
補助金申し込み可否の判断と通常のリフォームのお見積りをお渡しします。
予算が合えば受注させていただきます。

補助金もさまざまな種類があるため、実際に見て判断しなければわからない部分も多く、まずは訪問し状況を確認させていただきます。